目次： 

• 投稿規定
• 執筆要領
• 問い合わせ・投稿先

編集方針
自然環境復元研究は、自然環境の保全・復元に関する学理及びその応用についての活発な討議・研究を学際的にできる場とし、内外の関連学会等との連携協力等 を行い、自然環境復元学の進歩普及をはかり、もってわが国の学術･技術等の発展に寄与することを目的とする。そのために、本誌は自然環境復元学の理論から 実験、調査、計画、応用技術、社会的合意形成にいたる幅広い研究や事例報告を掲載し、研究者、技術者、行政、企業、市民の交流をはかる。

報文の種類
原著論文：新しいデータと分析、またはモデルによる独創的で完成度の高い論文。未発表のものに限る。
短報：「原著論文」としての完成度は要求されないが、新しい知見や方法、独創的な理論についての短い論文。未発表のものに限る。
総説：自然環境学分野の論文をレビューし、当該テーマについて分析・概説し、考察したもの。未発表のものに限る。
調査研究報告：新しいデータを含む調査や研究結果の報告。未発表のものに限る。
技術・実践情報：現場や活動での事例など会員にとって興味深い情報で、編集委員会が適当と認めたもの。

原稿の送付
原稿を電子メールの添付ファイルやオンラインストレージ、大容量ファイル転送サービス等を利用し、データを事務局あてに送付すること。データはWordとpdfの２種類送ることを原則とする。電子メール等の利用が不可能な場合、ファイル一式をCD-RやUSBメモリーなどの記録媒体で郵送しても構わない。

原稿の受付
報文の原稿は、この規定及び執筆要項に従って書かれていなければならない。この条件に適合しない原稿は、事務局が投稿者へ返却する。

校閲
受付けられた報文のうち、「原著論文」、「短報」、「総説」については、２名以上の査読者による校閲を受けるものとする。論文の内容及び体裁に関して問題があると編集委員が判断したときは、委員会として投稿者にその旨を通告し、訂正を求める。「調査研究報告」、「技術情報」については査読を行わないが、論理性や体裁に関して問題があると編集委員が判断したときは、委員会として投稿者にその旨を通告し、訂正を求める。全ての報文について、掲載が不適当であると委員会がみなしたものについては理由を付して投稿者に返却する。

報文の受理
編集委員がその報文の体裁を可とし、編集委員長がそれを認めた日付をもってその報文の受理の日付とする。

用語と制限ページ
報文の本文の用語は、日本語または英語とする。文章は口語体で、現代仮名づかいとし、なるべく常用漢字のみを使用すること。
報文の長さは、原則として原著および総説については刷り上り10ページ、短報は4ページ、その他については６ページを基本とする。

図・表
図や表は、モノクロ印刷を原則とし、そのまま印刷可能なものとする。カラーの図表については、著者の実費負担を前提に編集委員長が決定する。

原稿の部数
原稿のデータを郵送する場合は、本文・表・図を問わず、コピーを１部作成して送付すること。

原図及び電子媒体原稿の送付
原稿の受理後、編集委員会の指示に従って原図を送付すると同時に、最終版の原稿が入力された記録媒体を送付すること。電子メールによる送付も受付ける。

別刷
著者には執筆部分をpdfで贈呈する。別刷の印刷は実費を徴収する。別刷りの希望部数は、初校送付時に申し出ること。

校正
報文の校正は、原則として初校のみを著者が行い、第二校以降は編集委員会の責任において行うものとする。

著作権（Copyright）
著作権は自然環境復元学会に帰属する。図表の転載は学会の許可を受けること。

規定の適用・掲載・改訂など
この規定は、自然環境復元研究に2010年6月以降に掲載される論文から適用する。
この規定の改訂は、自然環境復元学会編集委員会の議を経て、理事会の承認を得て行うものとする。

投稿料
投稿料に関しては別に定める。

付則
投稿料
投稿料は下記のとおりとする。
原著論文　20,000円
その他　　 10,000円

学生会員の投稿および編集委員会より依頼した報文については、種類を問わず無料とする。
なお、制限ページを超えるものは、超過ページ数に応じて加算される。

執筆要領

原稿の用紙と書き方・構成
原稿は、A4判の用紙を用い本文・引用文献は2段組・45行、1段23文字、明朝体とする。本文・引用文献以外は1段組とする。

報文の構成
原著および総説の構成は以下の通りとする。
1。表題、2。著者名、3。所属・住所、4。英文表題、5。ローマ字表記著者名、6。英文所属・住所、7。要旨およびAbstract、8。キーワードおよびKey words、9。本文、10。引用文献

原稿第１枚目の書き方
原稿の第1枚目は表紙とし、その上半部には、表題からはじめて、英文所属・住所までを書くものとする。
具体的には以下の例にならい記述すること。

表題
（例）
山間の河川における水生生物の生息に関する環境構造の評価
山上庄司
□□大学工学部技術教育支援センター１
藤山健太郎
□□大学流域圏科学情報センター１
Shoji YAMAKAMI, Kentaro FUJIYAMA: Evaluation of environmental structures for the aquatic animal inhabitation in a mountain stream
また、表題および著者名に付随する脚注もこのページに記載する。

Abstract
原著、短報、総説には、すべて日本語の要旨と英文の Abstractをつけなければならない。調査研究、報告、技術・実践情報には投稿者の希望により、要旨とAbstract はつけてもつけなくても良い。要旨の長さは1000字以内、Abstract の長さは300語以内とする。要旨、Abstract の中では行を変えたり、図・表・文献などを引用したりすることはできない。
要旨、Abstract は、原稿の第１枚目に書く。

本文
本文下端中央にすべて通しページを打つものとする。
本文の区分けと見出しは、下記の例に従うこと。

Ⅳ．考察
1．
  （1）
  （2）

写真・図など
原稿は、原則として、写真や図も大きさや濃度も考慮してページに挿入し、そのキャプション(タイトル・表示)も付した、版下状態（カメラレディ）に仕上げて提出する。番号は、図１。写真１。のようにし、キャプションは和文と英文を併記する。

脚注
脚注はなるべく用いずに本文中に記す。どうしても必要な場合は*、**、の記号で示し、原稿の最後か項の最後に記載する。

生物名・単位など
生物の和名は片仮名書きとし、学名はイタリックとする。なお、学名以外のものは本文中では原則としてイタリックにはしないものとする。単位はメートル法（MKS単位）による。

文献の引用
本文中での文献の引用は、次の例に従う。また、3名以上の報文（和文）については「・・・・ほか」、英文については「・・・・et al.」とすること。

（山田, 2010）
（山田・田中, 2010）
（山田ほか, 2010）
（Yamada & Tanaka, 2010）
（Yamada et al., 2010）

引用文献
引用文献は、著者名のアルファベット順に記載することと、する。同一著者名、同一発行年の場合は、a,b順で区別する。記載方法は下記に従う。

＜論文からの引用例＞
Askin, R.A. Philbrick, M.J. and Sugeno, D.S. (1987) Relationship between the regional abundance of forest and the composition of forest bird communities. Biological Conservation 39: 129-152.
Erdelen, M. (1984) Bird communities and vegetation structure. 1. Correlations and comparisons of simple and diversity indices. Oecologia 61: 277-284.
鈴木邦雄 (2007) 環境コミュニケーションに関する考え方. 自然環境復元研究 3(1): 1-2.
井上幹生・中野繁 (1994) 小河川の物理的環境構造と魚類の微生息環境場所. 日本生態学会誌 44: 151-160.

＜単行本の引用例＞
Forman, R.T.T. (1995) Land Mosaics. 436pp. Cambridge University Press, New York.
鈴木邦雄 (2006) マネジメントの生態学. 304pp. 共立出版, 東京.

＜単行本の一部からの引用例＞
永松大 (2008) 地形と実生の関係がもたらす森林の構造. 森の芽生えの生態学 (正木隆編), 47-64. 文一総合出版, 東京.

Stow, D.A. (1993) The role of geographic information systems for landscape ecology. Landscape Ecology and GIS (Haines-Young, R.D. Green, D.R. and Cousins, S.T. eds.), 11-21. Taylor & Francis, London.  

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   投稿規定（2010年７月） 180.45 Kb

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